\解体工事　現地調査の立ち合い/

みなさんこんにちは!(^^)!

福島県を拠点に解体工事を行っております、H&Sプランニングです♪
ホームページへお越し下さりありがとうございます。

ここでは、解体工事に役立つ情報を発信しています。
これから解体工事のご予定がある方は、ぜひ参考になさってください!(^^)!

さて弊社では見積もりのご依頼があった場合は、基本的には現地調査を行ってから作成をしております。
現地調査の際は、施主様にもご同行いただき一緒に確認をお願いしております。

そこで本日は、解体工事前に行う現地調査について詳しくご紹介致します。
解体工事における現地調査の重要性と具体的な内容について詳しく説明致しますので、
ぜひ参考になさって下さい。

解体工事前の事前調査とは

解体工事前における事前調査とは、解体工事を安全かつ効率的に行うためには欠かせない調査となります。
現地調査では、主に以下のことについて確認を行っています。

①周辺の道路状況と工事車両の進入路
②敷地の立地条件
③解体する建物の構造や間取り
④建物の付帯物の状況
⑤隣家との境界
⑥アベストなどの有害物質の有無

現地調査は通常、解体工事業者によって無料で行っています。
これらの調査により、正確な見積書の作成をすることができます。

現地調査は必要？

現地調査は、解体業者が工事費用を正確に計算し見積金額を算出するために必ず必要な調査です。
その他にも、以下の6点理由として挙げられます。

①安全性の確保：周辺環境や建物の状態を把握することで、作業員や近隣住民の安全を確保。
②適切な解体計画の検討：建物の構造や使用建材を確認し、最適な解体・処分方法の決定。
③見積りの精度：正確な現場情報に基づいて、より精密な見積書の作成。
④法的要件の確認：必要な許可や申請手続きを事前に把握できる。
⑤環境への配慮：アスベストなど有害物質の存在を確認し、適切な処理方法を計画。
⑥近隣への評価：騒音や振動、粉塵の影響を予測し、対策を講じることができます。

現地を実際に目で確認しなければ、正確な見積もりを出すことは難しく、
さらに安全性や近隣に与える影響も評価することが難しくなります。
中にはこの現地調査を行わない業者もいますので、
後々のトラブルを避けるためにも、このような業者への依頼は避けた方が無難です。

現地調査の流れ

見積りの依頼と同時に、日程を施工業者と合わせて現地調査を行います。
現地調査では担当者と顔を合わせることになりますので、
分からないことや不安な点はこの時に質問し、納得してから工事の依頼をしましょう。

大まかな流れは以下となります。

事前準備：建物の図面と過去の修繕記録の確認、建物所有者からのヒアリング

外観調査：建物の外観や周辺環境の確認、近隣建物との位置関係の確認

内部調査：建物内部の構造や設備の確認、壁や床の材質の確認

構造調査：建物の骨組みや基礎の状態確認、老朽化や損傷の程度の評価

設備調査：電気、ガス、水道などの設備の確認、切断・解除方法の検討

有害物質調査：アスベストやPCBなどの有無の確認、必要に応じてサンプリング調査の実施

周辺環境調査：近隣の建物や道路の状況確認、作業車両の進入経路の確認

調査結果のまとめ：調査報告書・解体計画書の作成

現地調査にかかる所要時間の目安は、木造2階建て・30坪で平均30分～60分程度です。

現地調査に費用はかかる？

現地調査は、正確な見積金額を算出するのが目的のため調査の費用はかかりません。
また見積もりや現地調査を依頼したからといって、
必ずその業者に依頼しなければならないという決まりもありませんので、
複数の業者から見積もりはとるべきと考えます。

現地調査で用意があるとスムーズなもの

解体業者は、現場を見れば工事のおおよその期間や具体的にどんな工事が必要なのか分かりますが、
地中埋没物(井戸など)は目で見ただけでは分かりません。

敷地図や建物の図面など、関係する資料を事前に準備しておくと正確かつスムーズに進みますよ(^^)

現地調査に立ち会うことのメリット

業者と日程を合わせて調査に立ち会うとなると、少し面倒だなと感じることがあると思います。
しかし現地調査に立ち会うことにはたくさんのメリットがあるんですよ(^^)

1：解体業者の印象を直接確認できる

解体業者の印象を直接確認することは、とても重要なことです。
近隣への配慮ができそうな業者であるか、質問への丁寧な回答はあるか、
工事価格の誠実さはあるかなどなど…
業者の対応をしっかり見極めて印象の良い業者を選ぶことが大切です(^^)
信頼できる業者を選ぶことは、解体工事を成功へ導くためにとてもとても大事な一歩なのです！

2：工事の内容を明確にできる

業者と施主との“認識のずれ”は、トラブルになる一番の原因と言われています。
事例としては、本来ならば解体する予定のない隣地との共有ブロック塀も取り壊してしまい、
施主が新たな塀の設置費用を自己負担したというトラブルもあるようです。
立ち会いのもと現地調査が行われれば、実際に現場を見ながら打ち合わせができるので、
認識のずれ防止に繋がります！